必要なのは、「専門家の知識」よりもむしろ「一般的な常識」です。そして、その「常識」を住宅購入者と共有するために努力をすることが、これからの住宅業界の最大の課題になると私は考えています。住宅会社に勤めるまで、住宅に対してお客様からのクレームがこれほどあるとは想像もしていませんでした。住宅を供給することは、多くの人に喜んでもらえることであり、多くの人の生活をより素晴らしいものにすると思っていたからです
住宅業界の最大の課題... の続きを読む
ホームインスペクターとは、「施主から依頼を受け、設計事務所やハウスメーカー・工務店の業務を施主に代わって検査、監督する中立の第三者」のことで、日本ではまだなじみが少ないと思います。私が15年前にアメリカに視察に行ったとき、はじめてホームインスペクターという職分がアメリカにあることを知りました。当時設計事務所を主宰していた私は、なぜこのような職分が日本にないのか不思議で仕方がありませんでした。そのこ
ホームインスペクターの仕事の中身... の続きを読む
有名ハウスメーカーでも同様です。そして、つぎに期待できそうな工務店を訪れてみることです。ただ理由もなしに、工務店を敬遠されることは、むしろ施主側の損失になってしまいます。そこで説明を聞きますと、真剣に勉強されていることが、こちらにハッキリ伝わってきます。いま勉強という言葉を使いましたが、この勉強には深い意味があります。即ち、ただ学ぶということではなく、そのために実はかなりの投資をしています。まさに
伸びている工務店は最新技術を身につけている... の続きを読む
埋め立てによって造成された街は、神戸だけではない。東京二三区のなかで、江東、品川、大田の三区は埋め立てによって面積が大きく増大した区である。このうち有明・青海など臨海副都心の大部分を抱える江東区は、昭和二二年の区発足当時の面積二二平方キロメートルが、平成七年には三九平方キロメートル、一・八倍に増えている。平成一九年のデータでは三九・八平方キロメートルとさらに増えている。また、大井埠頭、八潮パークタ
東京臨海部でも大規模な土地造成が続く... の続きを読む
公共融資も建売住宅が有利です。例として千葉県印西町では土地１７３平方メートル・建物１１３平方メートルの公庫融資付き建売住宅を買う場合、公庫から９８０万円の融資が受けられます。土地を買って注文建築をすると公庫融資は７５０万円であり。２３０万円の差があります（６３年度）。ただ、建売住宅は自分の好きな設計ができないというハンデがありますが、最近は設計も進歩しているので、あまり気にする必要はないといえまし
公共融資も建売住宅が有利... の続きを読む
現在の住宅は、防蟻性を高めるために土台には薬剤を工場で加圧注入した木材を使用し、地盤面から高さ一メートルまでの柱などの部材には防虫防蟻材を現場で塗布することが義務づけられ、住宅内の土壌は防虫防蟻処理されます。この結果、シロアリから一〇年にわたって保護されるわけですが、シロアリのように丈夫な生物が一〇年間も生存できないような薬剤は、土中の生態系を破壊し、人間や地下水にも悪影響を与えます。また、薬剤を
シロアリから一〇年にわたって保護される... の続きを読む
多少論理が複雑になりますが、通気層を外部にとり、冬場に結露を起こさない壁構造にもじつは問題があります。そもそもこの工法は、冬場の暖房だけを考えればよいスウェーデンや北海道で発達した工法で、夏場に冷房を使うことは想定していません。こうした家で冷房を行なうと、今度は「逆結露」という問題が起こってくるのです。日本のように高温多湿な夏に冷房をすると、外部の水蒸気圧のほうが高いため、水蒸気の流れは、冬とは逆
冷房で発生する「逆結露」... の続きを読む
金利の高いときにローンを組んだ人にとっては、低金利時にマイホームを購入する人をうらやましく思うはずです。たとえば金利５％で1000万円を35年ローンで組むと、総返済額は2100万円になりますが、金利が2．5％であれば1500万円で済みます。3000万円のローンでは1800万円もの差になってしまいます。そこで、高金利のローンから低金利のローンに切り替える人も増えています。住宅ローンを見直して、新しい
高い金利のローンから低い金利のローンに切り替える... の続きを読む
欧米の住宅ではすでに２００?仕様の電気機器を導入することが当り前になっています。例をあげると、キッチンでは、効率が高く安全で、さらにクリーンな調理機器であるクッキングヒーター、オーブン電子レンジ、冷凍冷蔵庫、食器洗機などは２００?仕様の機器を設置することが考えられます。また、屋外機一台で三室冷・暖房できるマルチタイプのエアコンも２００?仕様になっています。つまり、快適な住まいを計画するにつれて効率
新築・増改築は２００?化のチャンス... の続きを読む
夏前にピークをつけたのち、秋に向けて東京都区内の住宅地地価は徐々に下がっていったが、しかし監視区域制度か１都３県で11月１日に同時に適用されるまでは、下落率は５％前後であり、それほど大きくはなかった。11月１日以降は、かなり大きく値下がりを始め、昭和63年の春には全体的にピーク時の20％近く下げている。ただし、その価格で土地取引か実際に成立しているのかというと、ほとんど停止した状態に近い。全体的に
値下がりしても取引成立数は激減... の続きを読む